８月８日の夕方、気象庁は大阪府と奈良県で最大震度６弱から７程度の揺れが起きるとして、関東から九州の広い範囲に緊急地震速報を発表しました。和歌山県北部でマグニチュード（Ｍ）２・３の地震が発生していたものの体に感じる揺れは観測されず、気象庁は「過大な震度予想」だったと認めました。南海トラフ沿いの巨大地震の発生などが懸念されるなか、緊急地震速報は重要な役割を果たすと期待されています。なぜ″誤報″は発生したのでしょうか・・。（間宮利夫）

地震が発生すると、揺れは主にＰ波とＳ波の２種類の波で伝わってきます。Ｐ波は進行方向に平行に振動しながら岩盤中を秒速約７キロで進むのに対し、Ｓ波は進行方向と直角に振動しながら岩盤中を秒速約４キロで進みます。地震計の記録で初期微動と示されているのがＰ波、主要動と示されているのがＳ波です（図１）。Ｐ波がカタカタと小刻みな揺れであるのに対し、Ｓ波がグラグラと大きな揺れであることがわかります。

緊急地震速報は、地震が発生したときに最初に伝わってくるＰ波を検知することで、その地震の震源や規模、全国を約１９０に区切った地域のどこが後から伝わってくるＳ波でどれぐらい揺れるかを予測し発表するものです。緊急地震速報に使われている地震計は、気象庁のものが２２０ヵ所、防災科学技術研究所のものが約８００ヵ所に設置されています（図２）。

専用端末が必要

緊急地震速報には、高度利用者向けの予報と、一般の人向けの警報があります。予報は1カ所でも地震計がＰ波を検知し、解析の結果、最大震度が３以上と予想した場合に各地域で予想される震度や、到達時間を発表するもので、受信するには専用端末が必要です。警報は２ヵ所以上の地震計が一つの地震のＰ波を検知した場合に出されるもので、最大震度が５弱以上になると判断された場合に、震度４以上が予想される地域名を発表するものです。テレビやラジオ、携帯電話などでしらせるのは警報です（図３）。

震源が遠ければ遠いほど、緊急地震速報が発表されてから強い揺れが到達するまでの時間が長くなります。南海トラフなど陸地から離れた海溝沿いで巨大地震が発生した場合、東京、名古屋、大阪などの大都市では強い揺れが到達するまでに十数秒から数十秒の時間的猶予が生まれます。

しかし、震源に近い沿岸部では時間的猶予がごくわずかしかないこともありえます。地震計が海溝に近い海底に設置されていれば、海溝沿いで発生する巨大地震をより早く察知することができますが現在のところ、海底に設置されている地震計で緊急地震速報に活用しているのは５ヵ所だけです。気象庁では他の研究機関などが海底に設置している地震計も将来的に利用できないか検討しているといいます。

警報発表前に

一方、首都直下地震のように内陸の浅い場所で地震が発生した場合、震源近ではＰ波とＳ波の到達時間にそれほど差がありません。４月13日早朝、兵庫県淡路島付近でＭ６・３の地震が発生し、気象庁はＰ波を検知してから７・５秒後に兵庫県、香川県、徳島県、大阪府など２府14県に警報を発表しました。淡路市で震度６弱、南あわじ市で震度５強を観測しましたが、この地域では警報が発表される前に大きな揺れに見舞われました。
（つづく）

南海トラフの巨大地震　

東海から四国、九州の太平洋沖の海底にある海溝、南海トラフ沿いではＭ８級の東海地震、東南海地震、南海地震が１００～２００年置きに発生しています。これらの地震が連動した場合、Ｍ９級の地震が発生し、広い範囲が震度７の揺れに見舞われるほか、最大34メートルの高さの津波に襲われると想定されています。