山梨県道志村（人口約2千人）では、村やＮＰＯなどが協力して、森林整備のために間伐材を薪（まき）にし、地元の温泉施設で活用しています。

バイオマス産業社会ネットワークがこのほど東京都内で開いた研究会で、ＮＰＯ道志・森づくりネットワークの大野航輔さんが報告しました。

同村の森林率は94％。横浜市の水源林が約４割を占めるほかは、民有林で、木材価格の低迷などから放置され、荒廃が進んでいます。大野さんは、「林地に捨てられた間伐材をいかし、生業（なりわい）として林業を復活させるのが目的」と話しました。

ＮＰＯが運営する「木の駅」が山林所有者から薪を買い取り、管理し、温泉施設に薪として販売するのが主な仕組みです。温泉施設は昨年（2012年）４月に薪ボイラーを導入し、加温をＡ重油から薪に転換しました。１年間、薪ボイラーを運転した結果、Ａ重油使用量は半減し、薪代など約７００万円が村内に還元しました。

ＮＰＯは村と協力して、山林内の作業道の整備も進めています。大野さんは、「薪を活用できる場を広げ、化石燃料の購入で海外に流れるお金を何とかくいとめたい。
村の補助がなくてもできる持続可能な仕組みが課題」と述べました。