地球温暖化の進行で水資源の温度や量が変化した場合、将来的に電力供給が著しく低下しかねないとの研究が、科学誌『ネイチャー・クライメート・チェンジ』（１月４日付）に発表されました。

　オーストリアの国際応用システム分析研究所（ＩＩＡＳＡ）による研究。世界中の２万４０００以上の水力発電所と約１５００の火力発電所のデータを分析しました。

　世界の発電量の約98％を占める水力発電と火力発電は、水を必要としています。そのため温暖化によって、水温が変化したり、真水の利用可能性に変化が生じたりすれば、２０４０〜６９年の間に世界の３分の２以上の発電所で発電能力が減る可能性があると、この研究は指摘しています。

　水力発電はタービンを動かすために水が必要で、また、火力発電には、システムを冷却するために真水が欠かせません。

　論文の執筆者の一人である、ＩＩＡＳＡエネルギー計画部のケイワン・リアヒ主任はロイター通信に対し、「発電所は温暖化を引き起こしているだけでなく、気候に大きく左右される」と語りました。

　特に問題なのは、夏と電力消費が多くなる時期で、リアヒ氏によると、これらの期間は、高水温の時期とも重なるため、発電所を冷却するのがさらに難しくなるといいます。

　研究は、各国や電力会社は発電能力の低下に対応するため、発電所の効率を高める必要があると指摘。リアヒ氏は、電力会社は温暖化の影響を軽減するために、真水を使った冷却システムから空気冷却システムヘの転換など、新しい技術に投資するよう訴えました。

（呉紗穂）

（「しんぶん赤旗」2016年1月7日より転載）